DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「ICTの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念であり、人々の生活をより豊かにすると同時に、企業の利益を増幅させていく未来への考え方でもあります。

デジタルへの転換・取り組みは、例えばECサイトであらゆるモノを購入できるようになったように、消費者の行動を変えていきます。それはICTに精通した企業のみが取り組むべきことではなく、サービスを提供する企業すべてにおいて同じであり、デジタル技術の活用は社会や顧客ニーズの変化に対応するために今後不可欠な存在となっていきます。

これまで試着が当たり前であった“服を買うという行為”は、試着せずにWeb上の情報だけで手軽に買うという消費者行動に切り替わり、また担当者の知識や経験に依存していたサービスの質は、データの蓄積・分析によって人に依存しない仕組みを作ることもできるようになりました。

今では当たり前になっている“キャッシュレス決済”もDXの浸透を実感できるわかりやすい例です。

そんなDXへの取り組みにおいて、今後多くの企業は既存のシステムからの脱却を図っていかなければなりません。例えばドキュメントで管理されているデータや、特定の社員しか把握できていない顧客情報・社内の知見など、今までのやり方から“変革”できるかどうかがDX化の鍵であり、障壁になりやすいとも言われています。そのためにはICT人材の確保も課題になってくるでしょう。

DXは単に「ICTを取り入れよう」という概念ではありません。近年では、消費者はモノの所有から“コト（体験）を買う”へと行動様式が変化しています。消費者のニーズの変化や社会の在り方の変化など、世の中にとって必要なコトを満たすための指針がDXであり、デジタル変革が求められる本質でもあります。

RPAやAIなど、ツールを導入して業務の効率化を図ったり、これまで可視化することのできなかったユーザー（消費者）のニーズを明確にするなど、テクノロジーという手段を用いてDXという目的を果たすための土壌は少しずつ浸透し始めています。

2025年に迎えるとされているDXの壁（既存システムの老朽化による損失）に直面する前に、今からできる「未来の社会が求めるもの」に向かって、人々は今なにをすべきか？を追求していくことが必要です。