モルガン・スタンレーの企業情報

モルガン・スタンレー

金融

PRメッセージ

モルガン・スタンレーは、投資銀行、証券、ウェルス・マネジメント、資産運用事業において多岐にわたるサービスを提供する世界有数の総合金融サービス企業です。 当社は1935年の設立以来、誠実さと卓越性、そしてお客様を大切にする姿勢を何よりも重視してきました。国際金融市場の発展の一助となるべく、長期的なコミットメントを持って積極的にビジネスを展開し、世界各地のお客様に真に質の高い金融ソリューションを提供することを最大の目標としています。

私たちの魅力

事業内容

日本におけるモルガン・スタンレー

モルガン・スタンレーは、1970年に初めて東京駐在員事務所を開設して以来、50年以上にわたり日本市場の発展とともに成長し、営業基盤を拡充してきました。 現在、日本における持ち株会社であるモルガン・スタンレー・ホールディングス株式会社の傘下で、投資銀行業務、証券業務、資産運用業務や不動産投資関連業務など、多岐にわたる事業を展開するグループ各社が政府、事業法人、機関投資家をはじめとするお客様を対象に幅広い金融サービスを提供しています。 また2010年には、モルガン・スタンレーと三菱UFJフィナンシャル・グループによるグローバルな戦略的提携の一環として、日本において二社体制で運営される証券合弁事業を開始しました。両社の強みとネットワークを最大限に活用するこの合弁事業は、モルガン・スタンレーの成長を更に促す機会となります。

働く環境

社風

トレーニング・プログラム

モルガン・スタンレーでは、新入社員がプロフェッショナルとしてキャリアをスタートするにあたり、多彩なプログラムを用意して一人ひとりのスキルアップをサポートしています。 ◆入社前の推薦課題◆ 入社後にスムーズに業務を始めることができるよう、金融知識の習得や証券外務員資格取得をサポートする通信講座や教材を推薦・提供し、入社前学習を支援します。講座や教材に係る費用は、一定の条件を基に会社が全額を負担します。 ◆新入社員研修◆ 全ビジネスエリアの新入社員を対象とした集合研修では、モルガン・スタンレーのビジネスや企業文化への理解を深めると同時に、社会人の基礎となるビジネス・マナー、プレゼンテーションやネゴシエーションなど、プロフェッショナルの土台となるビジネススキルを習得します。さらに、ボランティア活動やプロジェクトワークを通じて、新入社員同士の結束を強固にします。 ◆海外研修◆ 各国の新入社員が採用ビジネスエリアごとにニューヨークや香港のモルガン・スタンレーのオフィスに集まり、それぞれの分野に特有なビジネスや専門知識を学びます。採用年度や採用部門により実施の有無や開催期間、場所は異なりますが、日本以外の同期社員と交流できる貴重な場となり、その後の円滑な業務遂行やキャリア形成において役立っています。 ※採用年度や採用ビジネスエリアにより実施内容は異なります

職場の雰囲気

職場環境

働く私たちにとって、仕事とプライベートのバランスを適度に保つことはとても重要です。モルガン・スタンレーでは、在宅勤務制度、自己啓発研修などを導入し、社員の健康的な社会生活をサポートしています。また、社員がワークライフ・バランスに関して認識をより深めることができるよう、社内キャンペーンを通じて、職場環境のあり方や健康促進について考える機会を設けるなど、多彩な活動を行っています。

オフィス紹介

働きやすい環境

2014年に大手町に移転し、大手町フィナンシャルシティにオフィスを構えています。 オフィス内にはコーヒーショップやマッサージルームのほか、搾乳・授乳スペース、宗教への配慮から作られた「Quiet Room」などがあります。

社風

ダイバーシティ&インクルージョン

モルガン・スタンレーでは、ダイバーシティ(多様性)を、お客様、社員、そして当社にとっての『可能性』と捉えています。多角的な視座に立つことで、より質の高いサービスをお客様に提供することができ、また、職場においては、社員一人ひとりが目標達成に向けて充分に力を発揮することを可能とします。風通しが良く、多様性を尊重する文化は、グローバルリーダーとして当社が卓越したサービスを絶えず提供していく上で不可欠であると考えています。 ◆女性の職業生活における活躍の推進◆ モルガン・スタンレーでは、女性の採用に積極的に取り組むと同時に、女性社員のキャリア形成に役立つネットワーキング、コーチングといった研修機会を設け、女性ロールモデルやシニア・マネジメントとの交流の場を提供するなど、女性がやりがいのある職務に就き、活躍できる環境整備を積極的に推進しています。また、リーダー層においても優秀な女性の登用が重要であると考え、女性社員の育成や上位の役職への昇進を積極的にサポートしています。 ◆LGBT+への取り組み◆ モルガン・スタンレーでは、全ての社員が性別や性自認、性的指向によって差別されることなく、個々の能力を最大限発揮できる職場環境づくりに努めています。 また、社外のLGBT+コミュニティとも連携し、LGBT+への理解向上のための活動を積極的に行っています。 <主な取り組み> ・Pride & Alliesネットワーク ・同性パートナーを持つ社員の福利厚生制度 ・社員の性別移行に関する取り組み ・LGBT+コミュニティとの関わり ・PRIDE指標による表彰 ◆障がいのある社員へのサポート◆ 当社では、障がいの有無にかかわらずすべての社員が個々の能力を最大限発揮できる職場環境の実現を目指しており、社員のニーズに応じた様々なサポートを行っています。 合理的配慮の一例: ・勤務時間や勤務場所の変更・調整 ・通勤に関わるサポート ・通院またはリハビリテーションに伴う外出の承認 ・業務プロセスや慣例の変更・調整 ・勤務の支援を行うサポーターやメンターなどの選出

人事・人材開発制度

研修制度

モルガン・スタンレーでは、以下のようなプログラムを実施することにより、社員のプロフェッショナル・ディベロップメントを継続的にサポートしています。 【パーソナル・エフェクティブネス】 - ビジネス・プレゼンテーション・スキル - コミュニケーション・スキル - リスニング・スキル - ビジネスEメールの書き方 - インタビュー・スキル 【リーダーシップ / マネージメント】 - チームリーダー・ワークショップ - マネージャー・トレーニング - コーチング・スキル - フィードバック・スキル - コミュニケーション・スキル 【ビジネス知識】 - 金融商品、マーケットに関する知識 - モルガン・スタンレーのビジネスとは - eラーニング(証券市場、債券、株式、等) - 資格試験(証券外務員 / CFA)対策講座 【語学研修】 業務上必要とされる語学スキルを身につけるため、各社員のレベル、必要性に応じて語学研修が提供されます。

福利厚生

モルガン・スタンレーは、社員がキャリアの構築をする上で、健康を維持することがとても大切だと考えており、私たちの最も重要な財産である「人材」に投資を惜しみません。当社では、心身の健康からワーキング・ペアレンツや家庭の課題など、社員の様々なニーズに柔軟に対応するプログラムを提供しています。 ◆健康とワークライフ・バランス◆ 社員が心身の健康を保ち、より充実した実りある生活を送れるよう様々なサービスやプログラムを提供しています。20日間以上の有給休暇、在宅勤務を含む柔軟な勤務体制や定期健康診断、カウンセリング・サービス、ウェルビーイングに関するオンラインイベントやマインドフルネス・アプリなどがあり、無料で参加、利用することができます。 ◆家族へのサポート◆ 様々なライフステージに合わせて、社員とその家族をサポートするサービスや福利厚生プログラムを導入しています。産前産後休暇や父親休暇はもとより、ワーキング・ペアレンツ向けには常駐子育てコンシェルジュによる支援、授乳・搾乳スペースや提携託児所、ベビーシッター割引き制度など、様々なプログラムを提供しています。また、介護をしながら仕事を継続する社員には、介護休暇制度や介護サービス割引き制度などを通じてサポートをしています。 <子育て支援プログラム> ・ペアレンタル・リーブ*(計26週間の産前産後・16週間の父親休暇) ・NICU休暇* (最大4週間) ・育児休業 ・養子縁組休暇*(最大16週間) ・不妊治療を受ける社員とそのマネジャー向けガイド ・フレキシブル・ワーク・アレンジメント ・育児のための調整措置 ・エマージェンシー・チャイルドケア休暇* ・ベビーシッターサービス割引き制度 ・提携託児所 ・病時保育およびバックアップ・ ・チャイルドケア助成プログラム ・常駐子育てコンシェルジュ ・マザーズルーム(授乳・搾乳室) ・子育てハンドブック *有給休暇 (2023年4月1日現在) <介護支援プログラム> ・介護休暇* ・ケアギバー休暇*(4週間/年) ・介護休業 ・フレキシブル・ワーク・アレンジメント ・介護のための勤務時間調整措置 ・介護用品・介護サービス補助金制度 ・常駐介護コンシェルジュなど *有給休暇 (2023年4月1日現在)

企業データ

設立

1984年4月16日(モルガン・スタンレー・インターナショナル・リミテッド東京支店の設立日)

本社所在地

〒100-8109 東京都千代田区 1-9-7 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー

代表者

モルガン・スタンレー・ホールディングス株式会社 代表取締役社長 田村 浩四郎(アルベルト)

資本金

モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社 約621億円

従業員数
約1,300名(日本におけるグループ計)
(2023年01月現在)