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証券業
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SMBC日興証券は、1918年の創業以来、長年にわたって築いてきたお客さまとの信頼関係をより強固なものにすべく、常にお客さま本位の営業姿勢を心掛けています。また、2009年、当社は三井住友フィナンシャルグループの一員となり、大手証券とメガバンクの連携という、日本初となる画期的なビジネスモデルの確立を果たしました。現在では、SMBCグループの総合力を最大限に発揮し、本邦No.1の総合証券会社としてお客さまに選んでいただく、という目標に向け、チャレンジしています。 変化が激しい時代だからこそ、その実現のためには、志を持つ「人」が欠かせません。当社は、切磋琢磨して共に成長できる環境はもとより、「金融のプロフェッショナル」を育てる研修プログラムを整備しています。 ダイナミックな証券ビジネスを通じて「金融の未来」を創っていきたいという、そんな志を持った皆さんとの出会いに期待しています。 ≪私たちの想い≫ “あなた”らしい、未来の創造を。 社会人になったら、周囲から必要とされる人間にならなくちゃ。 そんな風に考えすぎていませんか。 でも、“自分らしさ”をもっと大事にしてほしい。 資本市場の発展を通じて、豊かな社会の実現に貢献すること。 これが、私たちの使命です。 いろんな個性が集まり、アイディアを持ち寄れば、 直面するであろう難しい課題も、解決に導くことができます。 挑戦するあなたも、思慮深いあなたも、 論理的なあなたも、直感的なあなたも、 リードするあなたも、サポートするあなたも、 そのすべてを尊重したい。 真摯に向き合うあなたは、素晴らしい価値を生み出せるはずだから。 皆様からのご応募お待ちしております。
■金融商品取引業 -コンサルティング業務 -投資銀行業務 -セールス・トレーディング業務 -リサーチ業務
SMBC日興証券には様々な仕事があります。その多岐にわたるフィールドでは、皆さんが求めている仕事、大きく成長できる環境が用意されています。 【リテール】 高度なコンサルティング力を駆使して幅広い金融サービスを提供し、個人・法人のお客様の資産運用・資産形成のサポートをしています。 全国の営業店における個人および法人の投資家の方に対するリテール営業や、主に企業オーナーとそのご家族および資産管理会社に対する資産運用の提案および顧客の中心資産である自社株式に関する各種コンサルティング、 ソリューションの提供を行うプライベート・バンキング業務などがあります。 【投資銀行】 M&Aアドバイザリー業務および資金調達業務を主要な業務とし、顧客企業の事業を強化するために、経営および財務戦略に係る分析・提案やファーストクラスのアドバイスを提供し、案件執行までのサービスを提供しています。 【グローバル・マーケッツ】 ■セールス&トレーディング 国内、海外の様々な投資家に、金融商品を提供することがエクイティ、債券のセールス&トレーディング業務です。証券市場の担い手として高い専門性を有し、マーケット情報の的確な分析と高度なリスク管理スキルの駆使により金融商品をタイムリーに提供しています。 ■リサーチ エコノミストやストラテジスト、アナリストが、刻々変化する国内外経済とマーケット動向を多角的に分析し、最新情報を提供しています。
当社では、どのような部署においても力を発揮できる人材育成に力を入れており、「証券のプロフェッショナル」ではなく、「金融のプロフェッショナル」を育てる人材育成制度が整っています。 <新人インストラクター制度> 新入社員が早期に配属先に慣れるために、先輩が業務習得の支援・サポート、周囲との架け橋としての役割を担う制度。入社後、1年間フォローを行います。 <エリア担当トレーナー > 新入社員の管理職・新人インストラクターと協働して新入社員のサポートを行います。 <資格取得研修 > AFP、CFP、証券アナリスト等金融のプロの証となる資格の取得を支援しています。 <トレーニー制度> IB部門、GM部門、コーポレート部門等、本社の各部門で研修生として専門スキルを学ぶ制度です。 <海外留学制度・海外語学研修制度> 海外留学制度は、北米及びヨーロッパでのトップレベルのMBA・LLM・MSFプログラムへの本科留学制度です。海外語学研修制度は、東南アジア・オーストラリアにて英語の基礎力向上を図り、後半に北米やイギリスにてホームステイをしながらビジネス英語を習得します。
育児休業(子供の3歳の誕生日前日まで取得可能)、育児短時間勤務(子供が中学校に入学する前月まで、30分刻み最長2時間30分短縮可能)、介護休業、介護短時間勤務、シフト勤務、週3日・週4日勤務制度、テレワーク制度、ウェルカムバック制度(退職後10年以内の再雇用制度)、コース変更、地域区分変更(全国型⇔地域型の変更)、社内公募、資格取得支援、自己啓発支援、副業制度、健康管理(定期健診、人間ドック、季節性インフルエンザ予防接種補助等)、ストレスチェック、入院給付金、出産育児一時金、託児補給金制度(小学校就学前の子供について、延長保育等の費用を月額2万円まで補助)、託児所・ベビーシッター等の割引、確定拠出年金制度、財形貯蓄制度、従業員持株会制度、職場積立NISA、社員寮・社宅制度、奨学金返済支援制度、共済会、契約保養所、提携宿泊施設・スポーツ施設の割引、各種団体グループ保険
2009/6/15
東京都千代田区
代表取締役社長(CEO) : 吉岡 秀二
100億円 (2022年12月31日)
純営業収益 1,134,593百万円(2023年12月期)