シティグループの企業情報

シティグループ

[金融] 銀行・ 証券

PRメッセージ

現在日本のシティグループは120年以上の長いビジネスの歴史と多数の社員を有す最大手の金融機関のひとつに成長しました。その成長を支えてきたのは「人」、私たち社員です。シティグループでは社員一人ひとりがその能力を最大限に発揮できるよう、新入社員から経営陣に至るまで、個々人のキャリアのステージ毎に、金融・商品知識はもとより、語学、コミュニケーション、リーダーシップなど、様々なトレーニングプログラムを提供しています。プログラムは国内において開催されるだけでなく、本社米国やアジア太平洋地域においても実施されています。国境を越えて文化を超えて、相互に学び成長する機会がある、それがシティグループです。 法人・機関投資家向けに包括的な金融サービスを提供 日本では法人・機関投資家向けの業務を行っています。その中心となるのは、コーポレート・バンキング(法人向け銀行業務)、インベストメント・バンキング(投資銀行業務)、マーケッツ&セキュリティーズ・サービス(市場業務)、キャピタル・マーケット・オリジネーション(資本市場業務)、トレジャリー&トレード・ソリューション(キャッシュ・マネジメントおよび貿易金融業務)です。コーポレート・バンキングとトレジャリー&トレード・ソリューションは、外資系金融機関としては日本最大級の規模を誇ります。 お客様との長年にわたるお付き合い シティのお客様は、日本を代表する多国籍企業や金融機関から、機関投資家、政府機関、公的機関、さらに、日本に進出している多国籍企業や日本に投資しているグローバル機関投資家まで、多岐にわたります。お客様とのお付き合いは長いものでは60年を超え、日本企業の「海外でのメインバンク」という役割を担うなど、他の外資系金融機関とは一線を画す関係を築いています。

私たちの魅力

事業内容

Citi has over 200,000 employees serving 200 million customers. Imagine that.

【世界におけるシティ】 シティは、世界160以上の国と地域に約2億の顧客口座を有する世界有数のグローバルな金融機関です。個人、法人、政府機関などのお客様に、個人向け銀行業務、クレジットカード、法人・投資銀行業務、証券業務、トランザクション・サービス、資産管理など、幅広い金融商品とサービスを提供しています。 【日本におけるシティ】 シティは、120年以上前に日本に参入し、以来、政府機関、金融機関、事業法人、機関投資家にコーポレート・バンキング(法人向け銀行業務)、インベストメント・バンキング(投資銀行業務)、キャピタル・マーケット・オリジネーション(資本市場業務)、マーケッツ(市場業務)、セキュリティーズ・サービス(証券サービス業務)、トレジャリー&トレード・ソリューション(キャッシュ・マネジメントおよびトレード・ファイナンス業務)などの多岐にわたる商品とサービスを提供しています。 シティのグローバル・ネットワークは、他に例を見ない広がりを誇り、革新的な商品とサービスと合わせて、シティならではの付加価値を提供し、お客様の成長を支援しています。

私たちの仕事

シティの経営理念:成長と経済の発展に寄与すること シティの使命は、お客様に信頼されるパートナーとして金融サービスを提供し、それを通じて成長と経済の発展に寄与することです。その中核となるのは、お客様の資産を守り、資金を提供し、支払いを行い、お客様と資本市場の橋渡しをすることです。私たちは、これまで200年にわたり、お客様が世界で最も厳しい試練を克服し、また絶好の商機を捉えるためのお手伝いをしてきました。何百という国や都市の何百万という人々をつなぐグローバルバンク、それがシティです。 個人のお客様に対しては、私たちは預金を守り、日々の買い物から住宅の購入まで、あらゆる取引をお手伝いし、お客様の人生を豊かなものにしています。子どもの教育や退職など、将来への備えについてアドバイスしたり、株式や債券などの証券取引のお手伝いもしています。 法人のお客様に対しては、運転資金の調達、給与の支払い、海外への輸出など、日々のビジネスを円滑に進めるお手伝いをしています。大小さまざまな企業に資金を提供し、あるいは資金調達をサポートし、それによって企業の成長を助け、国や地域を超えた世界規模での雇用の創出や経済的価値の拡大を可能にします。中央から地方まで、あらゆる政府機関や公的機関にもファイナンスなどのサポートを提供し、住宅、交通機関、学校など、社会的インフラの構築と維持管理を支援しています。 これらの活動には、大きな責任がともなうことを、私たちは認識しています。私たちは、責任を持って行動し、最良の結果を生むために努力し、リスクを慎重に管理するよう努めています。そのために、時には断固たる措置を取り、また常に経験から学ぶ姿勢を持ち続けています。 私たちは、最も高い倫理基準を常に順守し、信頼の構築と維持に努めています。社員は、物事を決める際には、次の3つを自問するよう求めています。お客様のためになるか、経済的かつ社会的な価値を生み出すか、そして、責任ある企業にふさわしい決定であるか、ということです。これらが正しく行われた時、私たちは社会によい影響をもたらすことができ、グローバルバンクとしての本領を発揮することができる、と考えています。

働く環境

オフィス紹介

東京本社

2017年夏に大手町パークビルディングに移転し、充実化を図りました。 オフィスビル内には、Work Cafe、ジム、託児所などがあり、働きやすい環境が整っております。

社風

多様性に富み、エネルギーに溢れた職場環境

シティは、多様性が力の源泉であると考えています。多様な価値観や属性を尊重し、社員に選ばれる会社となり、社員が持てる力を十分発揮できる職場環境の整備に努めています。日本では30を超す国から集まった社員が、そのポテンシャルを最大限に発揮して、日々仕事に取り組んでいます。シティには、多様性に富み、エネルギーに溢れた職場環境が用意されています。 日本ではウィメン、プライド、ディスアビリティの3つを柱に活動を行っています。 ●ウィメン 日本を含む全世界で、女性幹部の登用を増やすべく取り組みを継続しています。また、女性社員への支援として、チャイルドケア関連の福利厚生を拡充するほか、就業規則の整備や、出産、育児、看護、介護など各ニーズへの対応を強化して、ワークライフバランスがさらに向上することを目指しています。毎年、国際女性デーには記念イベントを社内で開催するなど、ジェンダーダイバーシティへの理解促進を進めています。 ●プライド(LGBT) レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー(心と体の性の不一致)の分野には、日本でも注力しています。同業他社との情報交換やネットワークグループへの参加のほか、東京レインボープライドなどのイベントにも積極的に参加しています。また、外部識者を招いた勉強会などを行うなど、LGBTとその重要性についての社内啓蒙活動も進めています。 ●ディスアビリティ(障がい) 障がいを持つ社員を積極的に雇用し、活躍の場を提供するほか、就業規則や社内環境の整備に力を入れています。また、盲導犬協会と連携して社内でセミナーを開催したり、YMCAなどを通じて障がい者とのスポーツイベントを行うなど、社員に参加する場を設けて、理解の促進を図っています。 その他 ●モビリティ シティでは社員が自分の意志と選択で能力を発揮できるよう、全正社員に対して海外を含む全オフィス共通の社内公募制度(Job Posting)を整備しています。本人の能力・実力とポジションとのマッチングが図れれば、他部門・他オフィスに異動することが可能です。 ●地域社会支援 シティは、事業を行う地域社会への支援と還元を大切に考えています。より良い社会の実現のために、寄付金など経済的支援から、社員が自発的に行うボランティア活動まで、さまざまな分野での支援に積極的に取り組んでいます。 NPOスペシャルオリンピックスのゴールドスポンサーを務めるほか、YMCAや福祉作業所と連携して、知的障がい者が体を動かし、スポーツを楽しむ機会を提供しています。社員も一緒にバスケットボールなどのスポーツを楽しんでいます。また、2016年からはひきこもりなどの青年の社会復帰を助ける活動も行っています。 ●金融教育 シティは、金融教育の促進をグローバルな社会的責任の中核と定めています。人生を実り多きものにするには金融の知識が大切であると考え、お金や経済について実践的に学び考える機会を幅広く提供しています。 ●災害支援 シティは、国内外で発生した災害への対応として、被災者の支援と被災地の復興のための活動に取り組んでいます。寄付金などの金銭的援助のみならず、社員が実際に出向いて参加する活動にも力を入れています。 国内外の災害に対して、社員からの寄付金やシティのマッチングで支援を行っています。

組織の特徴

ダイバーシティの尊重

社員が安心して仕事に集中できる環境を作るために、シティではワーク・ライフ・バランスに特に力を入れています。フレキシブルワーク制度(在宅勤務、短縮勤務時間、勤務時間帯設定)、育児支援プログラムなど、社員一人ひとりのライフステージに合わせた働き方が選択できるような制度や仕組み作りがされています。 この考えの根底にあるのはシティがグローバルで推奨しているダイバーシティの尊重です。シティの企業文化と方向性に共鳴し、チームの一員となり積極的に前向きにキャリアを積んでいきたいという想いのある方。昨日より今日、今日より明日と、現状に甘んじることなく日々改善をしていくことに熱意を注げる方を望んでおり、そのような方にシティは限りない成長の機会をご提供します。

人事・人材開発制度

研修制度

シティは社員の成長と育成のため、社員のスキル向上と自己開発にコミットしています。例として、下記のようなプログラムを含む豊富な研修メニューを用意しています。 内定者研修・新入社員向け研修 新入社員向けの研修は、入社前の内定者研修から始まり、金融、証券、簿記等のビジネス上必要な基礎知識の研修をオンラインおよび通信教育で提供し、入社後にスムーズに仕事を開始できるようサポートをしています。 入社時には、日本におけるシティ全部門共通の2~3週間の新入社員研修が実施され、組織や各部門の業務内容、金融の基礎知識、ビジネスマナー等を学び、研修最終日には新入社員研修の集大成として、マネージャーや先輩社員に対してグループ発表を行うことで、プレゼンテーション能力を習得します。また、配属部門によりその年にグローバル全体で入社した1年目の新入社員が集まり、対面またはオンラインでの集合研修(グローバル研修)の機会があります。グローバル研修では世界中の同僚とネットワークを広げるとともに、会社のカルチャーやビジネスの精神を学ぶプログラムも提供しています。 国内研修 日本のビジネスに特化した日本独自の研修プログラムを策定しています。社員のキャリアデベロップメントを目的とし、リーダーシップ研修や女性に特化したキャリア・リーダーシップ研修、またメンターシッププログラムを用意し、社員のニーズに沿った研修を策定し提供しています。​ 研修メニューは集合研修から通信教育、気軽なeラーニングを含め豊富で多岐にわたり、リーダーシップ、コミュニケーション、プレゼンテーション、レジリエンスなどのソフトスキルをはじめ、セールス、プログラミング、財務分析、会計や金融業務に特化したプロフェッショナルスキルや語学のスキルアップのための研修など、幅広いメニューを用意しています。​ 海外研修 米国本社をはじめアジア・パシフィック地域などシティのビジネス拠点である地域・国と連携し、グローバルに活躍する人材育成に取り組み、研修プログラムを展開しています。グローバルで展開する研修においては、社員が知識・スキルの習得とともに、グローバルネットワークを形成・強化する場となっています。 キャリア・モビリティ シティでは社員が自分の意志と選択で能力を発揮できるよう、全正社員に対して海外を含む全オフィス共通の社内公募制度(Job Posting)を整備しています。本人の能力・実力とポジションとのマッチングが図れれば、他部門・他オフィスに異動することが可能です。社員に、社内で新たなスキル​を得る機会を平等に提供することにより、社員が自発的に自己のキャリア形成をすることを奨励し、支援しています。

社内制度

・多様な休暇制度 有給休暇をはじめ、事実婚、同性婚、同性パートナーも含む慶弔休暇や出産休暇、ボランティア・デイ特別休暇、パーソナルケア有給休暇 、産前産後有給休暇 、子の看護休暇、家族の介護休暇等がございます。 ・各種保険制度 社会保険、労働保険をはじめ長期障害所得補償保険定期保険、総合福祉団体定期保険、生命保険団体割引などにも加入しています。

福利厚生

シティでは性別、年齢、国籍、民族などに関わりなく、能力のあるスタッフを育成したいと考え、社員のライフスタイルに合わせ様々な制度や福利厚生を用意しております。 ・ファミリーサポート 病児保育や英語対応も可能なベビーシッターサービスの提供、オフィス内の契約託児所、社員の介護と仕事の両立のサポートを目的とした介護サービスなど様々なサービスを提供しています。 ・ウェルネスプログラム シティグループ健康保険組合では、健康診断、家庭用常備薬、福利厚生サービスの提供、検診や不妊治療の補助金制度等社員及びその家族に健康に関する様々なベネフィットを提供しています。また、健康保険組合と人事で健康セミナー等、ウェルネスプログラム及びイベントを実施しています。​ ・各種福利厚生 退職給付制度、従業員カウンセリングサービス、慶弔見舞金制度、財形貯蓄制度を導入しています。

企業データ

設立

1998年(シティコープがソロモン・スミス・バーニーを傘下に持つトラベラーズ・グループと合併し、シティグループとなる)

本社所在地

〒100-8132 東京都千代田区大手町一丁目1番1号 大手町パークビルディング

代表者

■シティグループ CEO ジェーン・フレーザー ■シティグループ証券 代表取締役社長兼CEO マーク・ラウル・マリー・ルエ ■シティバンク、エヌ・エイ東京支店 日本における代表者、東京支店長兼CEO マーク・ラウル・マリー・ルエ

資本金

株主資本 2,020億米ドル (グループ合計)

売上高

719億米ドル (グループ合計)

従業員数
223,000人 (グループ合計)
(2021年12月現在)
事業所

東京、大阪、沖縄

募集・採用・雇用管理に関する状況

女性比率
管理職:40.0%