伊藤園の企業情報

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伊藤園

食品・飲料

PRメッセージ

伊藤園はこれからもチャレンジを続け、世界のティーカンパニーを目指します。 それは、「いつでも、どこに行っても、伊藤園の製品を手にとっていただける」そんな世界です。 そのためには、 お客様第一主義の理念を実践できる人 夢や人生の目標を持ち、実現に向けて自ら努力し、 行動できる人が必要です。 社会人になるにあたって、不安のない人はいないと思います。 不安は希望の現れです。 不安を不安のままで終わらせないために自分で何をするか、勇気を持って踏み出せばそれは希望に変わるでしょう。 みなさんにとって伊藤園という会社が、夢や目標の実現の場となれば幸いです。 これからの伊藤園を共につくってくださる方、伊藤園で実現させたい夢のある方、一緒にその一歩を踏み出して、伊藤園のさらなる成長の原動力になってみませんか。 みなさんにお会いできることを心より楽しみにしています。

私たちの魅力

事業内容

お客様第一主義

伊藤園は常にチャレンジを続けてきた会社です。 今、みなさんが当たり前のように手に取っているドリンクタイプの緑茶飲料も、実は伊藤園が世界で初めて開発した商品です。 それまで、家の中で急須を使って飲むことしかできないと考えられていた緑茶を、場所を選ぶことなく、いつでも飲めるように「缶入り煎茶(現お~いお茶)」を開発し、無糖飲料市場を開拓してきました。 この背景にあるのは、お客様からいただくご意見やご要望と向き合い、お客様に還元したいという姿勢です。 伊藤園は1966年の設立以来、「お客様第一主義」を経営理念に掲げ、伊藤園に関わる全てのお客様を大切にすることを経営の基本としています。 伊藤園グループで働く社員は、この経営理念の実践として「Still Now=お客様は今でも何を不満に思っていらっしゃるか」という問題意識を常に持ち、行動しています。 社内には社内提案制度(Voice制度)があり、職種に関わらず、新商品の提案や売り場の改善すべき点・成功事例などを会社に提案することができます。 ここには毎年1万件以上もの提案が寄せられています。 こうした社風だからこそ、常識や前例にとらわれないアイディアが生まれ、お客様にとって最適なものを提供することができるのです。

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働く環境

人事・人材開発制度

研修制度

(日本法人・米国法人での採用により違いあり) 伊藤園グループは、最も大切な財産は「人」であるという考え方に基づき、人材育成に力を入れています。(職位別教育、資格別教育、年次別教育、職種別教育、自己啓発援助制度) ≪新入社員研修≫ 新入社員が一同に集まり、伊藤園の基本理念や考え方、基本的なビジネスマナーなどを学びます。 合宿形式の研修のため、同期との結束力も強いものとなります。 また合宿後には、より具体的で実践的な研修として、地区別研修や車輌研修(営業職対象)を行います。 自己啓発援助制度 教育の根幹は「自己啓発」であると考え、社員のやる気を支援するさまざまな自己啓発援助制度を整備しています。 ≪伊藤園大学・伊藤園大学院≫ 1989年に設立された社内研修制度「伊藤園大学」では、営業、財務、マーケティング、組織などのカリキュラムから社員が学びたい内容を選び、知識の習得を目指して1年間、課題やグループ討議に取り組みます。 2009年度から「伊藤園大学院」も開校し、さらなる自己啓発に取り組む社員が経営感覚を身に付ける場として活用されています。 ≪ティーテイスター制度≫ 1994年から開始した「ティーテイスター(茶資格)制度」とは、お茶に関する高い知識と技術を持つ社員に資格を与え、その知識・技術を用い社内外への茶文化の普及などを目指した伊藤園グループ独自の社内制度です。 2017年3月には、厚生労働省の認める社内検定制度の認定を受け、新しく「伊藤園ティーテイスター社内検定」となり、有資格者による更なる啓蒙活動に取り組んでまいります。

社内制度

勤務地 日本法人: 営業職・事務職 - 日本全国各拠点(197拠点)、本社、西新宿ビル、関西本部ビル など 研究開発職 - 日本工場 5ヶ所、中央研究所 (2017年4月30日現在) 米国法人: 営業職・事務職 - ニューヨーク他、全米各地

福利厚生

(日本法人・米国法人での採用により違いあり) 社会保険完備  グループ保険、確定拠出年金制度、健康診断、育児休業制度、介護休業制度など

企業データ

設立

日本法人: 1966年8月22日 米国法人: 2001年5月10日

本社所在地

日本法人:〒151-8550 東京都渋谷区本町3丁目47番10号 (東京本社) 米国法人:20 Jay Street, Suite 530, Brooklyn, NY 11201 (ニューヨーク本社)

資本金

日本法人:19,912,300,000円 米国法人:$170,800,000

従業員数
日本法人:5,398名 (2017年4月) 米国法人:136名  (2017年7月)  
(2017年07月現在)