日本ペイントホールディングスの企業情報

PRメッセージ

私たちが住むこの世界は様々な色に溢れています。この色鮮やかな世界を彩るもの、それが「塗料」です。 私たち日本ペイントホールディングスは、139年の歴史を持つ、世界屈指の総合塗料メーカーです。 私たちの塗料は、自動車や建物、家電など、皆さんの身の回りのあらゆるモノを保護しながら美しく彩っています。 さらに「遮熱性」などの特別な機能をモノに付与し、省エネや環境保全にも重要な役割を果たしています。 また、塗料で培った技術を活かして、表面処理・ファインケミカルなどの非塗料分野へも挑戦し、塗料及び非塗料の 幅広い事業分野を持っています。 表面処理から塗料の製造・販売まで一貫して提供できるのは、日本国内においては当社のみです。 海外へは60年以上前から進出しており、現在では売上高アジアNo.1、世界No.4の総合塗料メーカーとして、アジアを中心に欧州、北米、オセアニア地域に拠点を展開しています。 「世界中の人々の毎日の暮らしに溶け込み、社会を根底から支える」 それが私たちの仕事です。あなたの街に彩りを与える仕事を、日本ペイントホールディングスで始めてみませんか？

私たちの魅力

事業内容

売上高アジアNo.1、世界No.4の総合塗料メーカーとして、世界で戦える人材を集結しています。

塗料全般（自動車用、建築用、船舶用、電気機器用、産業機械用など）の製造販売 表面処理剤、電子部品材料、化学工業製品の製造販売

事業戦略

アジアNo.1、世界4位のグローバル企業です。

“日本ペイント”は1962年のシンガポール進出を皮切りに、いち早くグローバル戦略をスタートさせました。 以来、積極的に海外事業を推進し、日本－アジア－ヨーロッパ－アメリカ－オセアニアの世界5極体制を確立。 今では、29の市場・区域に196の連結子会社を展開する、売上高アジアNo.1、世界No.4の総合塗料メーカーへと成長を果たしました。日本の“日本ペイント”は、今や世界の“Nippon Paint”としてその名を馳せています。

事業・商品の特徴

社会貢献度の高さは、あなたの想像以上です。

普段、街を歩いていて塗料の存在を意識することはほとんどないでしょう。 しかし、よく見てみるとあらゆるモノの表面が、さまざまな目的のもと、塗料によってコーティングされています。 自動車、ビル、住宅、橋梁、電車、あるいはパソコンやスマートフォンまで･･･。 あらゆる業界に携わっているからこそ、社会的インパクトの大きさは絶大。 あなたの想像以上に社会貢献度の高いフィールド、それが塗料なのです。

私たちの仕事

日本ペイントホールディングスグループには様々な仕事があります。 【基盤研究】 時代をリードするため、目先の成果にとらわれない長期的な視野に 立った、固有技術の蓄積に立脚した研究。塗料の高付加価値化へ の挑戦であり、塗料技術から多角化への新たな展開の源泉となる。 【応用研究】 基盤研究で得られた成果が、どのような用途に利用できるか。 最先端領域にダイナミックに挑戦し、独創的なシーズ技術を ニーズに合致させる研究。塗料分野をはじめ、新規分野への 展開へと多彩なテーマを推進する。 【商品開発】 性能やコスト、作業効率のノウハウなど、総合的な視点をもとに 市場に送り出す具体的な商品の開発業務。新商品の開発だけに とどまらず、既存商品の改良なども取り組む。 【事業開発】 塗料で培った固有技術と先端技術の融合により、新規分野を 開拓する業務。塗料周辺分野を手始めに、エレクトロニクス、 ファインケミカルなど、すでに多くの技術を結実している。 【生産技術】 独自技術を数多く有しているため、自社生産用、顧客企業用に 生産設備や実験設備を開発する業務。 【営業】 　会社の最前線部隊として最重要業務の１つ。活躍の場は海外 　マーケティングも含み、スケール感の大きさ、仕事のダイナミズム 　を感じる事のできる業務。他部門とのコラボレーションも常に必要 　であり、強靭なリーダーシップ、更には、既存のビジネスモデル 　に捉われない柔軟性も必要 　 【管理、企画】 　各事業部戦略、新しいビジネスモデルの企画・立案、計数管理 　及び各スタッフ部門（販売管理、調達、戦略企画、デザインセンター、 　法務、総務、人事、経理、情報システム）での管理業務。 　生産性向上を目指し、常に業務改善を試みる、組織が円滑に動く為の 　サポート役でもあるスペシャリスト集団

働く環境

人事・人材開発制度

研修制度

新入社員研修（導入研修、調色実習、工場実習、フォローアップ研修） 技術系研修（実験計画法研修、解析研修）、階層別研修（4年目、中堅社員、部門長）、海外研修ほか

社内制度

＜一部ご紹介＞ ・one week holiday休暇制度 ・社員食堂制度 ・従業員持株会 ・勤務用被服の無償貸与など

福利厚生

独身寮、住宅資金融資斡旋制度、財産形成貯蓄制度、持株会、グループ保険、総合福祉センター、各種保養施設ほか