想像を超える「価値」を生み出す、プロフェッショナルであるために。 2018年４月、JTBグループは「第三の創業」とも呼ぶべきドラスティックな経営体制の変革を行い、新たな戦略をスタートさせました。 2006年以来経営の軸としてきた「分社化経営」を見直し、旅行事業を手掛ける15グループ企業を、新生「（株）JTB」へと統合。 それは、ツーリズム産業の未来を切り拓く「交流創造事業」の担い手となるという、確かな決意に基づくものです。 法人、個人、グローバル、それぞれの事業領域において、新生JTBグループがチャレンジするのは「お客様の期待・想像を超える成果＝価値」を生み出し続けること。 そのために私たちは、新しいビジネスモデルを開発し、先端テクノロジーへアプローチし、JTBグループのコアコンピタンスである“人”のホスピタリティと提案力・創造力を最大化させます。 そしてもう一つ重要なこと、それは、JTBグループすべての社員が、それぞれの担当領域における本物のプロフェッショナルとなること。 プロの協働によって生み出される高度なソリューションこそが、「お客様の期待・想像を超える成果＝価値」に他ならないのです。 “Beyond Imagination” 想像を超える感動を、交流がもたらすかけがえのない価値を生み出すプロフェッショナル、ソリューションプロバイダーであるために。 私たちJTBグループは、新たな決意と共に、未来にチャレンジしていきます。
商品、サービス、情報、仕組みといったJTBならではのソリューションの提供により、地球を舞台にあらゆる交流を創造し、お客様の感動と共感を呼び起こす。私たちの役割は、いわば「交流のプロデューサー」や「感動のコンシェルジュ」といえます。 100年の蓄積があるJTBにしかできないソリューションを提供することで、人・モノ・情報すべてがクロスする交流を創り、お客様の期待を超える最高の感動と深い共感を呼び起こしてJTBファンになってもらうことを目指す。それが事業ドメインである「交流創造事業」を通じてJTBが成し遂げようとしている姿です。 すべての事業に共通する「JTBならではの価値」とは、「デジタルとヒューマンタッチが融合したソリューションにより、お客様の期待を超える価値を生み出し、お客様にとっての成果をお約束する」ことと定義されます。その目指す姿を表すフレーズが「Beyond Imagination」です。
JTBだからできること。 「旅」だけじゃないJTB。 あなたの想像を超える 「JTBだからこそできる仕事」と 「JTBならではの価値」がここにある。 https://www.jtbcorp.jp/jp/job_offer/2021/business/work/index.asp
「人」が最大の財産と考えるJTBグループでは、社員の健康増進、安全衛生管理、福利厚生の充実を図ることで豊かな人財を育み、働きがい・生きがいのある充実した生活を実現させることが企業の発展につながるという人財マネジメント方針を打ち出しています。
事業会社の枠を越えた人財交流やグループキャリア支援制度、グローバルチャレンジ制度等を活用することで、海外を含めたJTBグループ内の事業会社への出向・転籍はもちろんのこと、官民人財交流によって官公庁や在外公館など、将来にわたって幅広いキャリアを構築する事が可能です。
JTBグループは「経営戦略」として、ダイバーシティの推進に取り組んでいます。性別や国籍・障がいといった個人の「属性」だけではなく、経験値や考え方、価値観等を互いに認め合うことで、社員一人ひとりがイキイキと働き、多様な能力を最大限に発揮できる企業風土を生み出すこと……それが、JTBならではの、これまでにないサービスや商品を生むイノベーションの源泉となります。グローバル化の進行やお客様ニーズの多様化によって、JTBが対峙する市場は変化を重ねています。こうした環境の中で持続的な発展を続けていくために、JTBグループはダイバーシティ推進に取り組んでいるのです。 〇ダイバーシティ経営企業100選 グループ全体で推進する仕組みとして、「ダイバーシティINDEX（多様性の活用指標）」を独自に策定し、取り組んでいることが高く評価され、2015年に経済産業省のダイバーシティ経営企業100選に認定されました。 また、2017年版日経WOMAN「女性が活躍する会社BEST100」において女性管理職登用度1位にも選ばれています。 （女性管理職比率38％） 〇JTBダイバーシティアワード 優れた事例をグループ全体で共有していくことを目的に、グループ各社・各部署が取り組むダイバーシティ推進の取り組みを、全世界のグループ役員が一堂に会する「ALL JTB MEETING」の場で表彰しています。 〇在宅勤務制度 一部の職場ではワークライフバランスの充実や生産性の向上のために、在宅勤務制度が導入されています。オフィスとのタイムリーな情報共有やお客様への最新情報の提供を可能にするシステムも構築されており、様々な社員がイキイキと働ける環境を今後も整えていきます。 〇育休中社員への復職セミナーの実施 育児休職者の円滑な職場復帰と会社からの期待を伝えることを目的に実施されているセミナー。先輩ママ社員の子育て体験や働き方に関するアドバイスを聞くこともでき、子育てをする社員のコミュニティ作りの場としても機能しています。女性社員が多い店頭事業を中心に実施されています。 〇復職後の不安解消を目的に自主的に生まれたママネットワーク「びーmama」 子育てをしながら働き続けているママ社員（びーmama）が自発的に立ち上げ、「子育てアドバイスBOOK」を制作したり、ランチミーティングを行うといった活動を続けています。JTBではこのように、社員が自主的にイキイキと働ける環境を作り上げる取り組みも応援しています。
「『社員は財産』であり、社員の成長・活力が会社の成長、グループの発展を支える」という基本理念のもと、JTBグループでは、グループ横断型教育研修プラットフォーム「JTBユニバーシティ」を運営しています。経営戦略、事業戦略を担うビジネスリーダー・プロフェッショナルおよび広くツーリズム産業の発展に貢献する人財の育成を目指して、2015年度は90種類に上る研修プログラムを実施。日々の業務に必要な基礎知識やビジネスマナーから経営人財育成プログラムまで、社員の能力や階層に合わせて成長できるカリキュラムを整え、人財育成に役立てています。
JTBグループは、社員が健康で輝き続けることが会社の持続的な成長の礎になるという信念のもと、快適な就業環境の整備や健康保持・増進を積極的に取り組んでいます。2017年には、社長が健康経営宣言をおこない、社員の健康に関する様々な施策を、経営戦略としてグループ全社で推進しています。 〇健康経営の目的 社員や家族が生涯にわたって健康で輝き続けられるよう、一人ひとりの健康を組織で支えます。今後の超高齢化社会においても、健康で活力あふれる人財によって、組織の生産性や創造性が高まり、会社の持続的な成長につながるものと考えます。また、健康経営を通して、社員や家族の健康寿命を延ばし、その過程で地域資源を活用したヘルスケアサービスの利用や普及を促進していくことで、「国民の健康寿命の延伸」と「新産業創出」の両面に貢献いたします。 〇健康経営で実現したいビジョン 社員が健康づくりに主体的に取り組む企業風土を醸成し、次の姿を目指します。 社員が健康の大切さを理解し、家族や同僚とともに主体的に生活習慣を改善していることで、心身の状態がより良くなり、仕事やプライベートにおいて自己の目標を実現するなど、より豊かで幸せな人生をおくっている。社員の笑顔や活力に満ちた職場では、新たなアイデアやビジネスが生まれ、その成果として、お客様に今よりもっと感動と喜びを提供することができている。 〇推進体制 社長が健康経営推進最高責任者となり、社をはじめ、グループ内の専任組織である健康増進室、健康保険組合などが連携し、それぞれの役割から各種施策を実施する体制を構築しています。グループ各社は、中長期視点での人財力強化を目的に、健康マネジメントの実践や生産性の改善、挑戦・成長意欲の醸成などの定量指標に基づき、経年での取組成果を共有しています。現場の社員には、各施策に取り組む目的や意義を明文化して伝えることで、社員の主体的な取組み意識を引き出すように努めています。こうした推進体制のもと、各施策の検証結果を経営会議において定期的に報告しています。 〇重点取組事項 現在、健康経営の推進における重要課題を以下の通り設定し、改善策を進めています。 １．働きやすい職場づくりとラインケアの向上 当社のメンタルヘルス疾患による1ヶ月以上の長期休務者発生率は、全国平均と比べて低い状況ですが、より働きやすい職場を目指し、社員のメンタル不調を防ぐための対策を強化しています。ストレスチェックの実施（受検率93.4%）に基づき、事業所別の分析結果を組織運営者へフィードバックし、職場環境やコミュニケーションのあり方を建設的に議論する場を形成しています。先行指標の総合健康リスクや高ストレス者率は、経年で良化しています。 ２．柔軟で能率が向上する働き方の促進 私たちが健康で活力あふれる人財であり続けるためには、健康づくりと併せて働き方の質的向上を両軸で進める必要があります。柔軟な働き方で仕事の効率化やストレス軽減を図るため、各種勤務・休暇制度（在宅勤務、テレワーク、弾力シフト等）やワーケーションの活用を促進しています。最終指標の総実労働時間は、過去6年間で約3％減少しています。 ３．社員が健康づくりに主体的に取り組む企業風土の醸成 現在、全健保平均と比べて良好な健康状況にありますが、社員の生活習慣が将来の高齢化に伴う疾病リスクを増大させる恐れがあります。社員の主体的な健康行動を引き出すために、年代別の集合研修で啓蒙教育をおこなうことや、各健康施策の目的・意義を明文化して伝達していること、多様な健康習慣の促進プログラムを提供していることなど、様々な支援に取り組んでいます。最終指標の定期健康診断の有所見率は、過去6年間で横ばいではありますが、高齢化が2歳進んだことを考慮すれば一定の成果であると認識しています。
新入社員基礎教育、国内・海外研修旅行、各種集合教育、実務研修、海外派遣研修員制度など
1963年11月12日（創立年月日 1912年3月12日）
東京都品川区東品川二丁目3番11号
代表取締役 社長執行役員 山北 栄二郎
払込資本 23億400万円（授権資本 32億円）
1,288,569百万円（2020年3月期）
海外拠点数：39カ国 138都市 447拠点（提携販売店182を含む本社・支店・営業所）/ デスク・ラウンジ数：別途32ヶ所（2020年3月31日現在） グループ会社数：174社 <国内33社、海外118社、持分法適用会社23社>（2020年3月31日付）
