大塚製薬の企業情報

大塚製薬

医薬品、食品・飲料

PRメッセージ

社会のあらゆる領域で変革が起きている今の時代においても、健康でありたいという人々の願いは変わりません。 私たちは、独自の価値を粘り強く探求するビックベンチャーでありたい。 大塚のDNAである「実証と創造性」を存分に発揮し、世界の人々の健康に欠かせないトータルヘルスケアカンパニーを目指して、挑戦を続けていきます。

私たちの魅力

事業内容

大塚製薬は「人々の健康をカラダ全体で考える」トータルヘルスケアカンパニーです。

大塚製薬は世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造するという「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」の企業理念のもと、人々の健康を身体全体で考え、疾病の治癒から日々の健康増進までを目指した「医療関連事業」と「ニュートラシューティカルズ関連事業」の両輪で、トータルヘルスケアカンパニーとして事業展開を行っています。 私たちは「患者さんや消費者の皆様が求めていることは何か」という本質を突き止めるため日々邁進しています。「大塚だからできること」「大塚にしかできないこと」とは何かをより深く追求し、世界の人々に貢献する「なくてはならない企業」を目指して、これからも挑戦を続けていきます。

企業理念

世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造する

「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」 この言葉には、 自らの手で独創的な製品を創る 健康に役立つ 世界の人々に貢献する という思いが込められています。 大塚製薬は、この企業理念のもと、大塚のDNAである「実証と創造性」を受け継ぎ、「大塚だからできること」「大塚にしかできないこと」は何かをより深く追求しています。革新的で創造性に富んだ医薬品や機能性飲料・機能性食品などの幅広い製品を通じて、世界の人々の健康に貢献していきます。 「創造性を社員に問う3つのモニュメント」 大塚グループ発祥の地、徳島に設立された社員研修施設「能力開発研究所」。この研究所の施設内には、大塚製薬の理念を具現化した3つのモニュメントが設置されています。先入観を打ち破り発想を転換することの重要性と創造性にあふれる会社であり続けようとする大塚のメッセージを伝えています。

事業・商品の特徴

ものまねをせず、世界に通じるものを創る

<医療関連事業> 1971年の研究所創設以来、ずっと変わらない創薬の原点は「ものまねをせず、世界に通じるものを創る」こと。 世界中の患者さんに役立つ新薬をつくり出すため、顕在化しているものの満たされていないニーズに焦点をあて、独自のアプローチで研究開発を行っています。 中枢神経/循環器・腎/がん/感染症/眼科/皮膚科を重点領域とし、日本のみならず、欧米や中国などさまざまな研究所と連携しながら、画期的な製品づくりに取り組んでいます。 <ニュートラシューティカルズ関連事業> ニュートラシューティカルズ〈Nutraceuticals〉は、栄養を意味するニュートリション〈Nutrition〉と、医薬品を意味するファーマシューティカルズ〈Pharmaceuticals〉を組み合わせてつくられた言葉です。 大塚製薬では、医薬関連事業の研究で培われたノウハウを活かし科学的根拠に基づく健康の維持・増進のための独創的な製品を開発。消費者が気づいていないニーズを掘り起こし、製品価値を粘り強くひろめていくことで、新たな市場をつくり出しています。現在では、社会が求める健康価値を提案するため、「健康寿命の延伸」「女性の健康」などをテーマに掲げて取り組んでいます。

働く環境

社風

積極的なダイバーシティの推進

大塚製薬では、ダイバーシティという概念が浸透していなかった1980年代から、企業の成長の原動力となる革新的な製品やアイディアを生み出すためには、国籍、人種、年齢、性別、障がい、性的指向などの垣根を越えた多様な人材の活躍が必要と考え、経営トップ自らダイバーシティを積極的に推進してきました。 多様な社員のキャリア継続のため、育児や介護に関する制度などを充実させているほか、モチベーションの維持・向上のための様々な施策を行っています。

人事・人材開発制度

研修制度

階層別研修(新入社員、中堅社員、マネージャー)、職種別研修があります。 また海外赴任予定者向け研修、管理職予定者向け研修など 各種教育プログラムが用意されており、本人の意欲次第でチャレンジできます。

社内制度

新在宅勤務制度、勤務間インターバル制度、ファミリースマイルサポート制度、再チャレンジ制度、メンター制度 等

福利厚生

健康保険、労働(雇用・労災)保険、厚生年金施設、保養所 等

企業データ

設立

1964年8月10日

本社所在地

東京都千代田区神田司町2-9

代表者

代表取締役社長 井上 眞

資本金

200億円

売上高

5,970億円

従業員数
5,761 名(2022年12月31日現在)
(2022年12月現在)
事業所

本社:東京 本部:東京・大阪・徳島 支店・営業所:全国15支店48出張所 研究部門:4カ所 工場:8カ所

募集・採用・雇用管理に関する状況

新卒採用者数と離職者数(過去3年)
2021年度入社 146 うち離職者数 12名
2022年度入社 179 うち離職者数 5名
2023年度入社 0 うち離職者数 0名
新卒採用者の男女別人数(過去3年)
2021年度入社 男性 97 女性 49名
2022年度入社 男性 116 女性 63名
2023年度入社 男性 0 女性 0名
平均勤続年数

15.8年

平均年齢

41.7歳

平均残業時間(月間)

4.8時間

平均有給休暇取得日数(年間)

13.5日

前年度の育児休業取得者数
男性: 取得者数 97名 (対象者: 154名)
女性: 取得者数 59名 (対象者: 59名)
女性比率
役員:12.5%
管理職:11.0%