資生堂の企業情報

資生堂

一般消費財・化粧品

PRメッセージ

企業理念「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD」の実現のため、私たちはすべての活動を「お客さま起点」に基づき実行しています。「お客さまのため」、そして「世界をより良くするため」、資生堂で一緒に新しい価値を生み出し、世界を豊かにする、最高の仕事をしませんか。

私たちの魅力

事業内容

ユニークなブランドや事業で、 ビューティーカンパニーとして、 新しい価値を生み出します。

資生堂はスキンケア、メイクアップ、フレグランスなどの「化粧品」を中心とした事業展開を行いながらも、そのほか「レストラン事業」「教育・保育事業」など幅広く展開しています。 化粧品だけにとどまらず、世界中のお客さまの生活に新しい価値を創造し、資生堂にしかできない「ビューティーイノベーション」で社会に貢献したいと考えています。

企業理念

THE SHISEIDO PHILOSOPHY

資生堂は、100年先も輝き続け世界中の多様な人たちから信頼される企業となるべく、新・企業理念THE SHISEIDO PHILOSOPHYを策定しました。新しい企業理念は「OUR MISSION(企業使命)」である「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD(ビューティーイノベーションでよりよい世界を)」、創業時より脈々と受け継いできた私たちの遺伝子「OUR DNA」、大切にする心構え「OUR PRINCIPLES」の3つから構成されています。 国・地域・組織・ブランドを問わず資生堂の全社員は、THE SHISEIDO PHILOSOPHYを常によりどころとして「世界で勝てる日本発のグローバルビューティーカンパニー」を目指します。 策定の背景 資生堂は、1872 年の創業当時から「『美と健康』を通じてお客さまのお役に立ち、社会へ貢献する」ことを目指して活動してきました。企業理念の源泉は1921年の「五大主義」から始まり、その後1989年に「企業理念」を策定、2011年には国内外統一のグループ企業理念「Our Mission, Values and Way」として、時代と事業環境の変化を捉え常に見直してきました。昨今、売上や利益などの経済的価値を実現すると同時に社会的価値の実現が必要となる中、世界の人々の多様化する美の価値観やニーズをとらえた商品やサービスを提供し社会に貢献すべく、THE SHISEIDO PHILOSOPHYとして進化させました。 ■OUR MISSION OUR MISSIONは、人々や社会・地球環境に対して資生堂が果たす企業使命であり、存在理由です。資生堂の商品やサービスによって、心身ともに健やかで美しく、前向きに日々を過ごせる社会の実現を目指し、「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD (ビューティーイノベーションでよりよい世界を)」と定めました。この世界をよりよくするために、美のイノベーションをおこし続けていきます。 ■OUR DNA OUR DNAは、1872年の創業以来受け継いできた遺伝子です。PEOPLE FIRST、DIVERSITY、ART & SCIENCE、JAPANESE AESTHETICS、UNCOMPROMISING QUALITY、OMOTENASHIといった6つのDNAは OUR MISSIONを実現していく上で、日本をオリジンとする資生堂の強みです。 ■OUR PRINCIPLES OUR PRINCIPLESは、すべての資生堂社員が日々仕事をする上で大切にしている8つの心構え(THINK BIG、TAKE RISKS、HANDS ON、COLLABORATE、BE OPEN、ACT WITH INTEGRITY、BE ACCOUNTABLE、APPLAUD SUCCESS)です。資生堂が持続的にOUR MISSIONを実現していくための基盤となります。

ビジョン/ミッション

人財に対する考え方

資生堂は「PEOPLE FIRST」という言葉が表すように、創業以来、「人」を価値創造の源泉と捉えてきました。当社の企業使命「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD(美の力でよりよい世界を)」の実現においても、人財はきわめて重要な資源であり、「多様なプロフェッショナル人財」の活躍こそが、価値創造をけん引するものと考えています。 また、多様な知と能力の融合によって価値が生まれるとの考えのもと、150年の歴史を通じ、異なる価値観を尊重し共感し合うダイバーシティ&インクルージョン(D&I)の精神を大切にしています。D&I推進によるイノベーション創出を重視し、価値創造と組織能力の向上に向けて、各種制度の構築や人財マネジメント改革に取り組んできました。 一方、今後の不透明で変化の激しい時代においては、価値観・ライフスタイルもますます多様化することから、一人ひとりのお客さまにあった価値提供を実現すべく、組織能力をもう一段進化させていく必要があります。外部環境の変化に柔軟に対応していくためにも、個の力を高めることで組織力を引き上げ、さらには社員一人ひとり自らが変革を起こすことのできる、全員が「多様なプロフェッショナル人財」となる組織の確立が重要であると考えています。

私たちの仕事

<営業> 資生堂営業のミッションは、得意先・当社双方の継続的な成長性と収益を上げることを目指し、お客さまに思いを馳せ、得意先に寄り添い、店頭売上(資生堂商品の店頭でのお買い上げ)を上げるための提案活動を実践することです。 得意先のチャネル(業態)は、化粧品専門店・デパート・量販店(GMS)・ドラッグストア・コンビニエンスストア、そして一般小売店へ販売するホールセール(卸売業)などがあり、得意先のニーズやブランド戦略を踏まえた上で、提案活動を行います。 具体的には、資生堂の代表として得意先とのパートナーシップを築くことはもちろん、お客さまや競合メーカーの状況など、担当する市場の動向をつぶさにキャッチし、品揃え、売場、応対、プロモーションなどの提案を行い、関わるすべての人を巻き込んで活動します。また、お客さまとの接点である得意先・ビューティーコンサルタントらと活動を連携し、関与者が最大限に力を発揮できる環境を整える、つまり当社の製品をお客さまに届けるところまでをプロデュースする役割を担っています。 <マーケティング> 消費者を理解し、選ばれ続けるためのブランドマネジメント(戦略立案、新製品企画、コミュニケーション・プロモーション企画など)を行います。 消費者の期待を超えるベネフィット提供、新たな市場を創造することを目指します。 <財務・経営管理> 本社、関係会社、工場、研究所のいずれかにて財務、経営管理関連の業務を務めます。財務の仕事内容は、部門、事業所によって異なり、会計、税務、資金財務の戦略立案や決算、申告、資金繰りなどの実務と多岐にわたります。 経営管理は、本社、関係会社においてブランドや事業の管理を始めとした分析・提案によりトップマネジメントを支える役割を担います。 <研究> ■基礎研究:高度化・多様化する「美」へのニーズに応えるため、資生堂の得意分野である「美白」、「抗老化」のソリューション開発や皮膚生理メカニズムの解明、乳化技術の開発などを行っています。 ■製品開発:お客さまの視点に立ったものづくりを実現すべく、世界中のお客さまの真のニーズを的確に把握するためのインサイトを行い、その結果を反映させ、中味処方・容器・製品情報の開発をしています。 ■品質保証・安全性保証:資生堂の化粧品づくりは、原料を厳選するところから始まり、その上で、世界基準より詳細な試験法を確立し、安全性保証を行っております。資生堂が確立した試験法の中には他社で活用されているものもあります。

働く環境

職場の雰囲気

Love what you do. Do what you love.

大切なのは、あなたらしく働けること。そして、一緒に成長していくこと。 私たちは、あなたの才能、個性を尊重し、大切にします。 自分のために学び、専門性を高め、新しい挑戦をすること。私たちはあなたのキャリアを強くすることを全力で支援します。 あなたらしく働ける場所と仲間が待っています。

オフィス紹介

Shiseido around the world.

私たちは、資生堂ファミリーが世界のどこにいても、人々や社会と交わり、自由な発想をいかして働くことができるよう、各地でオフィスリノベーションを進めています。ここから美の力で世界をよりよくするチャレンジをしてみませんか。

社風

働き方

多様な働き方 資生堂では、社員が働く場所や時間を自由に選択できるよう、フレックスタイム制度や在宅勤務(テレワーク)制度を従来から導入し、外部サテライトオフィスを活用してきました。自社オフィスでは、集中したい業務に適した個室や、ゆったりした雰囲気でアイデアを生み出すためのソファエリアなど多彩な業務スペースを整備し、仕事内容に応じて最適な環境を選ぶ「Activity Based Working: ABW」を推進しています。決められたデスクで1日過ごすのではなく、業務効率を上げるために最適な環境を各自が主体的に選べるようになっています。 2020年からは、新型コロナウイルス感染症の拡大に対応し、資生堂はいち早く世界各国でデジタルシフトを加速させ、在宅勤務やリモートワーク、オンライン会議、分散出社など勤務形態を迅速に整備し、コアタイムのないフレックスタイム制度など多様な働き方を充実させました。日本地域本社では在宅勤務における業務生産効率やメンタルヘルスの調査を行いました。トラベルリテール地域本社(シンガポール)では感染症関連情報から心身の健康アドバイス、在宅勤務の効率的メソッドなどを共有できるプラットフォームを開設しました。 新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、これまで以上に在宅勤務とラッシュアワーを避けた通勤が求められています。社員の健康や安心・安全、働きがいと、さらなる生産性の向上を通じた事業成長を目指し、在宅勤務制度を国内グループ全社へ展開していきます。今後はオフィスワークとリモートワークのシナジーを最大化できるよう、多様な働き方にきめ細かく対応した資生堂ハイブリッドワークスタイルへ移行していきます。 ワーク・ライフ・バランス 社員がワーク・ライフ・バランスを実現できると、新たに生み出される時間を使って社員が社会でも活躍できるようになります。資生堂は、それが社員の成長につながるだけでなく、会社の業績や企業価値を高めることにつながると考えています。社員のライフスタイルを尊重し、育児・介護といったライフイベントにかかわらずキャリアアップできるよう、法律で定められた以上の充実した制度を導入しています。日本国内においては、2017年から同性パートナーを異性の配偶者と同様に処遇しています。以下に紹介する子育て中や家族を介護する社員へのサポートについても、事実婚および同性パートナーが対象に含まれます。 日本国内の資生堂グループでは2021年に1,321名の社員が育児休業を取得し(うち男性61名)、職場復帰後の定着率は91.2%です。出産後に復職する社員に対して、育児と仕事の両立への不安を軽減するためのウェルカムバックセミナーを実施しました。

人事・人材開発制度

研修制度

トレーニングプログラム 資生堂の人材育成は「70:20:10の法則」※を重視していますが、とりわけトレーニングプログラムは、集中して新しいことを学ぶ機会であり、優秀な他の社員と交流しさらに成長意欲を高める機会となります。目的と対象者に応じ、選抜型プログラム・選択型プログラム・必須プログラム、の3種類の研修プログラムを提供しています。 選抜型プログラム 戦略的タレント育成を目的に、資生堂グループ各領域の幹部候補社員に対しては、グローバル共通の教育体系Shiseido Leadership Academyで能力開発と国を超えたネットワークの構築を促しています。Shiseido Leadership Academyではタレントレビューで選抜された次世代リーダーにビジネススクールと提携したプログラムを提供し、リーダーシップや経営スキルを学びます。また女性リーダー育成にも力を入れており、優秀な女性タレントが自身や周囲のアンコンシャスバイアスから自由になるための「NEXT LEADERSHIP SESSION for WOMEN」を2017年から毎年実施しています。 選択型プログラム 社員が高いパフォーマンスを発揮しや自律的なキャリアを形成するよう、みずから手を挙げて受講することができるプログラムを実施しています。日本国内では、職種を問わない基礎的なビジネススキル研修や、高い向上心を持つ若手社員を対象としたMBA派遣のほか、それぞれの専門領域のジョブファミリーでさらに専門性を高めるためのセールスアカデミーやマーケティングアカデミーなどを実施しています。 必須プログラム 新入社員研修や3年目研修、新任職制マネージャー研修など、キャリア形成の節目となるタイミングで、必須プログラムを提供しています。リーダー(職制マネージャー)に対してはマネージャートレーニングやマネージャーワークショップでマネジメントスキルの研修を強化し、公正な評価と各部門での人材育成に努めています。

社内制度

子育て中の社員へのサポート 資生堂の社員が子育てと仕事を両立するために、日本国内では以下のような充実した環境を整備しています。下記はいずれも法律上の親子関係がある実子・養子だけでなく、特別養子縁組のために試験養育期間にある子どもや、養子縁組里親に委託されている子どもも対象です。 育児休業制度:法定を超えて、資生堂では子どもが満3歳になるまで、通算5年まで育児休業を取得できます。特別の事情がある場合は、同一子につき3回まで取得可。育児休業中は無給ですが、雇用保険から育児休業給付金が支給されます。なお、資生堂では女性社員が妊娠中から出産後の職場復帰までのプロセスを上司と確認し合えるようなコミュニケーション体制「チャイルドケアプラン」を整備しています。このプランは、社員の妊娠・出産・育児に対する社員の不安を減らし、上司が交代した際の情報共有に用いることで、スムーズな職場復帰に活用されています。 産前休暇・産後休暇:産前6週間は有給の産前休暇、産後8週間は一部有給の産後休暇を取得できます。無給部分は、積立休暇や年次有給休暇を利用できます。無給の産休とする場合は、資生堂健康保険組合を通じて出産手当金の給付を請求できます。 短期育児休業:主に男性社員の育児休業※の取得を促すために、子どもが満3歳になるまで最大2週間までの育児休業を取得できます。資生堂では法定を超えた対応として、この休業期間を有給としています。 ※ 社員のパートナー(配偶者など)が出産に際しては、別途5日以内の特別休暇(有給)が取得できます。 育児時間制度:日本の法令では子どもが満3歳になるまでの短時間勤務制度を導入するよう要請されていますが、資生堂では子どもが小学校3年生(9歳の3月末)まで、1日最大2時間の勤務時間を短縮できます。子どもが1歳に達するまでは、短縮した勤務時間のうち1時間分は有給となります。 育児期の店頭販売スタッフへのサポート:店頭でお客さま応対に従事する美容職が育児時間制度を取得して勤務時間を短縮する際に、夕刻以降の店頭の販売業務を支援する代替要員「カンガルースタッフ」を派遣しています。2007年からカンガルースタッフを雇用することで、販売に携わる社員も仕事と育児を両立しやすくなりました。 事業所内保育所:資生堂社員の多い事業所には保育施設を設けており、カンガルーム汐留(東京都港区)とカンガルーム掛川(静岡県掛川市)の2カ所あります。月極めの常時保育と一時保育を運営しており、保護者のリフレッシュ目的で利用することもできます。社員は割引された保育料で利用でき、希望するタイミングでの職場復帰を支えています。これらの保育所は資生堂社員だけではなく他社に勤める方や地域住民にも開放しています。2017年には、資生堂グループに事業所内保育所の運営とそのコンサルティングを担う「KODOMOLOGY株式会社」を設立しました。

福利厚生

寮・社宅制度や住宅関連手当の支給(※) 財形制度や自社株投資会制度 健康診断、成人病検診 慶弔見舞金制度 健保組合 自社商品割引購入 企業年金制度や積立型総合福祉共済制度、他 ※総合職全国コースの場合、自宅から通勤できない地域への配属の場合、独身寮や独身寮扱いの借り上げマンションへの入居が可能です。

キャリアパス

<キャリア面談> 資生堂では、年に1度キャリア面談を行います。中長期のキャリア目標を踏まえ、自身の強みをどう伸ばすのか、成長課題をどのように克服していくのかを、上司・部下で話し合い、成長プランを策定します。

企業データ

設立

1872年、日本初の洋風調剤薬局として、資生堂が東京・銀座に誕生しました。創業者の福原有信は西洋薬学を学んだのち、それまで日本にはなかったビジネスモデル、医薬分業システムを確立させました。 その後、1927年に株式会社資生堂が発足し資生堂ならではの価値創造を目指しています。

本社所在地

〒104-0061 東京都中央区銀座七丁目5番5号

代表者

代表取締役 会長 CEO 魚谷 雅彦

資本金

645億円

売上高

10,674億円(2022年度)

従業員数
33,414 [5,833]名(2022年12月31日現在)
(2022年12月現在) 従業員は就業人員数であり、臨時従業員数は[ ]内に年間平均人員を概数で記載しています。なお、臨時従業員には、契約社員、パートタイムを含み、派遣社員を除く。
事業所

日本 本社・主要事業所 本社 汐留オフィス(GLOBAL VISION CENTER) 〒105-8310 東京都港区東新橋1-6-2  03-3572-5111(大代表) 本社 銀座オフィス・花椿ホール 〒104-0061 東京都中央区銀座7-5-5  03-3572-5111(大代表) 汐留FSビル 〒105-0021 東京都港区東新橋1-1-16  03-3572-5111(大代表) 生産拠点 資生堂 掛川工場 〒436-0047 静岡県掛川市長谷1120  0537-24-1131 資生堂 大阪工場 〒533-0004 大阪府大阪市東淀川区小松2-17-45  06-6324-5111 資生堂 大阪茨木工場 〒567-0083 大阪府茨木市彩都もえぎ1-4-1  072-640-3160 資生堂 久喜工場 〒346-0035 埼玉県久喜市清久町5  0480-23-1101 資生堂 那須工場 〒324-0062 栃木県大田原市中田原906-6  0287-24-7000 資生堂 福岡久留米工場 〒839-1202 福岡県久留米市田主丸町鷹取808  0943-72-5111 研究開発拠点 資生堂グローバルイノベーションセンター(S/PARK) 〒220-0011 神奈川県横浜市西区高島1-2-11  045-222-1600 主要子会社 資生堂ジャパン株式会社(SJ-STATION) 〒105-8620 東京都港区浜松町2-3-1 日本生命浜松町クレアタワー  03-3572-5111(大代表)

募集・採用・雇用管理に関する状況

女性比率
役員:37.5%
管理職:58.1%